抹茶味のお菓子や100円ショップの便利アイテムなど、外国人に喜ばれる日本のお土産はさまざまあります。しかし、なかには外国人の理解を超えたアイテムも。X（ツイッター）では、アメリカ人の同僚に入浴剤を渡したところ、まさかのリアクションだったというエピソードが話題に。投稿者の山口慶明（@girlmeetsNG）さんに詳しいお話を伺いました。◇ ◇ ◇お風呂好きな同僚に日本の入浴剤をプレゼント企業の駐在員として、6年前からアメリカで暮らしている山口さん。日本へ一時帰国した際に購入したお土産を、アメリカ人の同僚に渡したところ、切ないリアクションがあったことを報告し反響を呼んでいます。投稿によると山口さんは、アメリカ人にしては珍しく入浴が好きな同僚に入浴剤をプレゼントしました。それは豚骨ラーメンがパッケージに印刷された、その名も「ラーメンの湯」。有名雑貨店オリジナルのおもしろグッズです。パッケージの裏には「一日の締めにおすすめ！ だしが決め手の豚骨ラーメンをイメージした入浴料にしました」と小粋なメッセージが記されています。自分が具材になったような気分が堪能できる、食べることとお風呂が大好きな日本人らしい一品です。そんなアイテムを渡された同僚は「案の定『ありがとう！ おいしそうなRamen Baseだね』」と、やはりスープの素と勘違いしていた様子。同僚が勘違いをして食べてしまいそうだったため、山口さんは「これは入浴剤だ」と説明したそうです。すると同僚からは驚きのひと言が。「真顔で『日本人は頭がおかしいのか？』と言われましたw」もちろんこれはリスペクトが込められた「Crazy（クレイジー）」だと山口さん。リプライ（返信）には「これはそう言われてもしょうがないwww」「もはや褒め言葉ですねw」「日本人の発想はすごい……」など、さまざまな声が寄せられています。アメリカ人に「Crazy」と言わせた驚きの日本土産【写真提供：山口慶明（@girlmeetsNG）さん】「自分からいい感じのだしが出ているかと錯覚」するクオリティその後、山口さんが「Some Japanese are yes（一部の日本人はそうだね）」と答えたところ同僚は大爆笑。しかし、やはりラーメンスープの入浴剤はなかなか受け入れにくいようで、「今日も使ったか聞いたのですが、『まだ怖くて使えない……』と言っていました（笑）」と、使用をためらっているようです。山口さんは自分の分も購入していたため、同僚よりひと足先に入浴してみました。すると、「自分が浸かっているお湯から普通においしそうな匂いがして笑いました（笑）。自分からいい感じのだしが出ているかと錯覚します」とのこと。日本らしいクオリティの高さが感じられますね。アメリカ版の孫の手【写真提供：山口慶明（@girlmeetsNG）さん】ちなみに、アメリカにもこうしたクレイジーなおもしろグッズはないのか尋ねたところ、孫の手ならぬ「クマの手」を発見したことがあるそうです。作りは孫の手と同じですが、棒の先には大きなグリズリー（ハイイロヒグマ）の手が。大きすぎて少々使いにくそうにも見えますが、鋭い爪で広範囲をしっかりとかくことができそうです。
中国経済が冷え込み、欧米諸国による対中制裁が一段と強まるなか、中国に進出している外資系企業は続々と撤退しています。過去一年以上まで遡ると、日本の大手企業を含むグローバル企業20社以上が中国での事業を閉鎖し、大幅な人員削減を行っていることがわかります。経済専門家は、外資企業の中国撤退の流れは今後、ますます強まると指摘しています。それでは、中国国内メディアおよび海外メディアの報道をベースとして、大手企業が中国から撤退する動きを追っていきましょう。9月19日、米国の著名なテクノロジー企業シスコ（Cisco）は、中国遼寧省大連市にある工場の従業員を300人削減しました。時期を同じくして、ドイツのフォルクスワーゲンは、南京で生産しているパサート（Passat）とシュコダ（Skoda）の工場を2024年に正式に閉鎖する予定だと発表しました。9月13日、トヨタグループ（Toyota Motor Corporation）傘下の日野自動車は、中国でのディーゼルエンジンの生産を停止し、子会社の上海日野発動機が9月30日をもって生産を終了すると発表しました。8月末には、ホンダ技研工業（Honda Motor Co., Ltd.）の武漢市にある合弁工場が全面的に生産を停止し、2500人の従業員が削減されました。8月下旬には、米国IBMが中国での研究開発部門を閉鎖し、1000人以上の従業員が影響を受けました。8月20日には、日本のコニカミノルタ（Konica Minolta）が江蘇省無錫市にある工場を来年に全面閉鎖し、1300人以上の従業員を削減する予定だと明らかになりました。8月初旬、スイスのリープヘル（Liebherr）社は徐州市のコンクリート事業工場を閉鎖する声明を発表しました。同時期に、日本のキヤノン（Canon）は蘇州市にある工場で人員削減を開始しました。中国のポータルサイト「鳳凰網（フォンファンネット）」の報道によれば、2021年にはキヤノン中国の従業員数が1500人から約1300人に減少し、全国10カ所の事務所および天津、青島、大連、ハルビンの4つの支社が閉鎖されました。7月23日、日本製鉄（Nippon Steel Corporation）は上海宝山鋼鉄との合弁会社「宝鋼日鉄自動車鋼板有限公司（BNA）」から撤退し、すべての持ち株を中国側に譲渡しました。7月12日、日本の加藤製作所（KATO）は中国市場から正式に撤退し、昆山市にある合弁工場を解散しました。6月には、日産自動車（Nissan Motor）が常州市にある生産工場を閉鎖すると発表しました。同時期に、日本の矢崎総業は汕頭（すわとう）市にある自動車部品工場を閉鎖しました。5月16日、米国のテクノロジー企業Kingland（キングランド）は大連市にある金蘭ソフトウェア会社を解散し、160人以上の従業員を解雇しました。5月には、マイクロソフト（Microsoft）が中国にあるAI研究開発チームを撤退させました。4月、ドイツのSAP（Systemanalyse und Programmentwicklung）の上海部門が人員削減を開始し、削減は来年の第1四半期まで続く予定です。2月29日、日本のブリヂストン（Bridgestone Corporation）が瀋陽市にある生産工場を正式に閉鎖し、1200人以上の従業員が削減されました。昨年11月、英国の半導体設計会社Graphcoreは、米国が新たに実施した輸出規制によって中国市場でのハイテク製品の販売が制限されたため、中国市場から撤退し、大多数の中国従業員を解雇すると発表しました。台湾大学経済学部の樊家忠（はんかちゅう）教授は海外メディア「大紀元」の取材に対し、「外国資本の撤退がますます深刻化し、緩和する兆しが見られないため、少なくとも来年までは楽観視できない」と述べました。樊氏は、中国に大規模な投資をしてきた外資系企業が撤退しているだけでなく、中国国内の企業も逃げ出していると強調しました。また、米国大統領選の不確実性が高く、将来にわたって関税障壁が問題となりうることから、今後も外資系企業の撤退が加速するだろうと予測しています。
BRICS加盟国である中国は、533億ドル相当の記録的な数の米国債と政府機関債を売却した。歴史的に、これは中国が開始し、2024年の第1四半期に発生した史上最大の売りであり、米ドルが1カ月ぶりの安値104.20に下落したタイミングでの売りとなった。中国と他のBRICS諸国は2022年以来、数十億ドル相当の米国債を売却している。共産主義国は過去2年間で最高額のダンピングを行った記録がある。この展開は、BRICSや他の発展途上国が米国資産を準備金として所有することから離れたいと考えていることを示している。中国と他のBRICS諸国は2022年以来、数十億ドル相当の米国債を売却している。共産主義国は過去2年間で最高額のダンピングを行った記録がある。この展開は、BRICSや他の発展途上国が米国資産を準備金として所有することから離れたいと考えていることを示している。34.4兆ドルの管理されていない債務により、BRICSがドルではなく現地通貨に依存するようになることが懸念されます。さらに、米国の緊密な同盟国であるベルギーでさえ、同時期に220億ドル相当の国債を売却した。これは、欧州諸国ですら債券や国債を売却するなど米国経済から距離を置き始めていることを示している。
農作物を食い荒らし、突如、人を襲う有害生物。日本には生物にまつわる小さくないリスクがある。だが、そのような生物たちをなぜか在日ベトナム人が狩って、食べたり、売ったりしているらしい。そんな＂狩猟生活＂を営む在日ベトナム人の実態とは!? ルポライターの安田峰俊氏が迫る！
■ジャンボタニシの天敵近年、「生物」の話題がニュースを騒がせている。例えば、養殖場から逃げ出すなどの人工的な要因によって本来は生息していない地域に分布を広げ、生態系を乱す「侵略的外来種」（アメリカザリガニなども該当する）の被害だ。また、自然破壊や気候変動の影響で、シカやイノシシなどが人間の生活空間に入ってトラブルを起こす例も増えている。近年の鳥獣による農作物被害額は年間150億～160億円規模に上る。ところが、こうした有害生物をひそかに狩り、売買し、食べている人たちが存在する。それは在日外国人の労働者たちだ。中でもベトナムの農村出身者が多い技能実習生やボドイ（不法滞在・不法就労者）は、さまざまな生物を狩り、食べている。これまで日本人の目に見えてこなかった「ベトナム人vs有害生物」の実態を追った――。＊ ＊ ＊「ベトナム人技能実習生の十数人の男女が、よくバケツを持って、この溜め池に入ってジャンボタニシを採っているんです」今年6月上旬、九州北西部の玄界灘沿いの水田でそう話したのは、生物調査コーディネーターの「なでしこぺんた」氏（以下、ぺんた氏）だ。彼が案内してくれた農業用水の溜め池には、ジャンボタニシが繁殖した痕跡であるショッキングピンクの卵が点々と残されていた。ジャンボタニシは、別名をスクミリンゴガイという南米原産の淡水生巻き貝だ。殻高は50～80㎜と巨大で、タニシとの類縁関係は遠いが、外見はよく似ている。毒々しい色の卵には毒性もある。田植え直後のイネの苗を食い荒らして甚大な損害を与えるなど、ジャンボタニシは農水省や各自治体からしばしばその害がアナウンスされる。彼らの弱点は寒さに弱いことだが、近年は温暖化の影響で、西日本を中心に越冬が可能になり、繁殖に成功している。天敵が存在しない環境で個体数を異常に増加させ、生態系を乱すという、代表的な侵略的外来種だ。（以下ソースで
【【悲報】アメリカのホームレス、市から住居が提供されてるのにわざわざ道端で寝ていたｗｗｗｗ】の続きを読むアメリカの現実
— 髙安カミユ（ミジンコまさ） (@martytaka777) March 14, 2024
「家賃が1300ドルから1800ドルに上がった」
彼女は、ホームレスになってしまうのだろうか？
彼女は泣きながら訴えた。
家賃は日本円で２６万円。物価高騰以上に賃金が上昇している者は、アメリカでも少数派であるという現実が、薬物依存の引き金にもなっている。… pic.twitter.com/NpiKoXlZYj
2024年9月27日、台湾メディアの聯合新聞網は、日本の「冷たくてもおいしく食べることができる弁当」について、台湾のネットユーザーが台湾人の食文化や食習慣と比較し、「台湾でも潜在的なビジネスチャンスがあるのでは？」とSNSに投稿したことを伝えた。記事は台湾のネット掲示板PTT WomenTalkの投稿を引用し、「台湾の天候は10月に入ってもなお暑い。そんな時に熱々で脂っこい弁当を食べるのはつらい。夏には涼麺（台湾式冷やし中華）を食べる方がましだという人も多い。だが日本では冷たい弁当を食べる。冷たくてもおいしく食べることができ、おかずの配分や並びも悪くない。具も小さく、少ない。投稿したネットユーザーは日本の冷たい弁当の台湾市場でのビジネスチャンスが大いにあると思っているようだが、日本風の冷たい弁当は百貨店でわずかに扱っている以外では、あまり売られていない。投稿者は冷たい弁当なら180～250台湾ドル（約820～1135円）くらいで売れるのではと考えているようだ」と伝えた。この投稿に対し、他のネットユーザーからは「日本風の弁当は会議向けの仕出し弁当の印象が強い」「250台湾ドルなら他の弁当を二つ食べる」「台湾人には冷たいお弁当は合わないだろう」「冷たいお弁当は駅弁みたいだ」「そんなにおいしくないし、おいしければ安くはない」「日本人は公共の場で迷惑をかけないように、においがしない冷たいお弁当を食べている」「弁当は温かい方がいい」などの否定的なコメントが寄せられた一方で、「台湾の弁当は脂っこすぎるから冷たい弁当がある方がいい」「食べたことがないから150台湾ドル（約680円）以下なら試してみたい」「もっと安ければいい」「違うものを食べてみたい」などの肯定的なコメントも寄せられている。（翻訳・編集/原邦之）
